行政、大企業だけでは実現できない
当社のような民間企業だからこそできる社会貢献

晩婚化や少子高齢化などの社会問題や、シングルマザーを選択する女性が増えてきている近年の日本において、行政や大企業だけではこのような女性たちの生活スタイルを充実させることが難しくなってきています。託児所を併設した職場や施設を常設化するなど、もっと社会福祉や女性・子供のためにできることをサービス化していくことなど、社会貢献につながるようなビジネスモデルの構築・実行が、当社のような民間企業に必要とされているのではないかと感じています。

我々の取り組み・ビジョン

理学療法士の資格を持ったエステティシャンやメンタルクリニック・医療機関との連携、生活動作のケアやリハビリも行える総合施設を作り上げ、お客様も従業員も利用価値の高い総合施設を作り上げ、全国に広く普及するよう、取り組んでおります。行政や地域とも連携し、モデルケースを築き上げることで、将来の日本のスタンダードに、さらには世界展開も見据えて活動していきます。